電子カルテと紙カルテのメリット・デメリットについて
日本での医療機関での電子カルテの普及は、1990年代後半から徐々に始まっていますが、全国的に普及が進むようになったのは2000年代後半以降とされています。それ以降、政府や民間企業の支援により、医療情報の電子化が進んでいます。現在では、多くの医療機関が電子カルテを導入しているとされています。
今回は実際の電子カルテの普及率と、電子カルテ・紙カルテについてのメリット・デメリットについてご説明致します。
今回は実際の電子カルテの普及率と、電子カルテ・紙カルテについてのメリット・デメリットについてご説明致します。
電子カルテの普及率
厚生労働省が行った調査によると、令和2年(2020年)現時点全国の医療施設のうち、一般病院とクリニックでの紙カルテを利用している割合は下記の通りです。
＜一般病院の場合の普及率※1＞
平成20年（2008年） 14.2％（1,092／7,714）
平成23年（2011年） 21.9％（1,620／7,410）
平成26年（2014年） 34.2％（2,542／7,426）
平成29年（2017年） 46.7％（3,432／7,353）
令和2年（2020年） 57.2％（4,109／7,179）
＜クリニックの場合の普及率※2＞
平成20年（2008年） 14.7％（14,602／99,083）
平成23年（2011年） 21.2％（20,797／98,004）
平成26年（2014年） 35.0％（35,178／100,461）
平成29年（2017年） 41.6％（42,167／101,471）
令和2年（2020年） 49.9％（51,199／102,612）
（※１） 一般病院とは、病院のうち、精神科病床のみを有する病院及び結核病床のみを有する病院を除いたものをいう。
（※２） 一般診療所とは、診療所のうち歯科医業のみを行う診療所を除いたものをいう。
厚生労働省「医療施設調査」より
ほとんどの地域と病院・クリニックなど医療施設において、急激に電子カルテの導入が進んでおります。ただし、地域や施設によってはまだ紙カルテを利用している場合もあるため、完全に電子カルテに移行したとは言い難い状況です。
＜一般病院の場合の普及率※1＞
平成20年（2008年） 14.2％（1,092／7,714）
平成23年（2011年） 21.9％（1,620／7,410）
平成26年（2014年） 34.2％（2,542／7,426）
平成29年（2017年） 46.7％（3,432／7,353）
令和2年（2020年） 57.2％（4,109／7,179）
＜クリニックの場合の普及率※2＞
平成20年（2008年） 14.7％（14,602／99,083）
平成23年（2011年） 21.2％（20,797／98,004）
平成26年（2014年） 35.0％（35,178／100,461）
平成29年（2017年） 41.6％（42,167／101,471）
令和2年（2020年） 49.9％（51,199／102,612）
（※１） 一般病院とは、病院のうち、精神科病床のみを有する病院及び結核病床のみを有する病院を除いたものをいう。
（※２） 一般診療所とは、診療所のうち歯科医業のみを行う診療所を除いたものをいう。
厚生労働省「医療施設調査」より
ほとんどの地域と病院・クリニックなど医療施設において、急激に電子カルテの導入が進んでおります。ただし、地域や施設によってはまだ紙カルテを利用している場合もあるため、完全に電子カルテに移行したとは言い難い状況です。
電子カルテと紙カルテの違いについて
電子カルテと紙カルテの違いは、カルテの記載方法にあります。電子カルテは、電子的な方法で患者の情報を管理するシステムであり、コンピューターで管理されています。一方、紙カルテは印刷された書類で管理されています。
以下に、それぞれの違いとメリット・デメリットについてお伝えします。
以下に、それぞれの違いとメリット・デメリットについてお伝えします。
電子カルテの場合
【メリット】
・情報管理が容易
データベースに情報が保存されているため、情報の検索や管理が容易になります。また、複数人が同時にアクセスできるため、共同作業や連携もしやすくなります。
・データの利活用がしやすい
情報を電子化することで、データ分析などの利活用がしやすくなります。また、電子レセプトと組み合わせることで、医療費の請求もスムーズに行えます。
・医療の質向上に繋がる：医療現場において患者情報をより迅速に共有することができ、医療の質の向上につながると期待されています。
【デメリット】
・機器の不具合が問題
システムに不具合がある場合、データの損失や情報漏洩のリスクがあるため、セキュリティ管理が必要です。
・費用がかかる
導入するためには一定の費用が必要であり、また維持管理のための経費が発生します。
・情報管理が容易
データベースに情報が保存されているため、情報の検索や管理が容易になります。また、複数人が同時にアクセスできるため、共同作業や連携もしやすくなります。
・データの利活用がしやすい
情報を電子化することで、データ分析などの利活用がしやすくなります。また、電子レセプトと組み合わせることで、医療費の請求もスムーズに行えます。
・医療の質向上に繋がる：医療現場において患者情報をより迅速に共有することができ、医療の質の向上につながると期待されています。
【デメリット】
・機器の不具合が問題
システムに不具合がある場合、データの損失や情報漏洩のリスクがあるため、セキュリティ管理が必要です。
・費用がかかる
導入するためには一定の費用が必要であり、また維持管理のための経費が発生します。
紙カルテの場合
【メリット】
・書き込みが容易
患者と対面して直接カルテに情報を書き込めるため、紙上で情報を整理しやすく、スピーディに手軽に完成させることができます。
・維持管理が簡単
専用のフォルダにカルテを保管するため、容易に管理ができ、データの保存に関する機器のトラブルに悩むことがありません。
【デメリット】
・持ち運びが大変
大量の紙カルテを扱う場合、収納場所を確保するのが困難になるケースがあります。
・情報共有が課題
多くの場合、部門間や医療機関間で情報の共有ができないため、必要な情報を手書きで再度書き起こしたり、カルテを送付・受け取る必要が生じたりする場合があります。
・書き込みが容易
患者と対面して直接カルテに情報を書き込めるため、紙上で情報を整理しやすく、スピーディに手軽に完成させることができます。
・維持管理が簡単
専用のフォルダにカルテを保管するため、容易に管理ができ、データの保存に関する機器のトラブルに悩むことがありません。
【デメリット】
・持ち運びが大変
大量の紙カルテを扱う場合、収納場所を確保するのが困難になるケースがあります。
・情報共有が課題
多くの場合、部門間や医療機関間で情報の共有ができないため、必要な情報を手書きで再度書き起こしたり、カルテを送付・受け取る必要が生じたりする場合があります。
まとめ
電子カルテは、医療情報をより効率的、正確に管理し、患者様や医療スタッフの負担を軽減することができるとされており、電子カルテの更なる普及が進むことが予想されております。国の政策や法律の改正によっても導入が促されることがあり、近い将来紙カルテは廃止されることでしょう。
今回は、電子カルテと紙カルテのメリットデメリットについてご説明をさせて頂きました。電子カルテについては、将来的には、自治体ごとに医療情報を共有したり、診療・投薬の自動化が進むことも期待されています。また、人工知能を活用し、医師の判断力を補完することで、治療効果が高まる可能性もあります。一方で、情報セキュリティ上のリスクに対する対策や、医療現場でのITシステムの機能面や操作性の向上が必要とされています。
医療機関によっては、電子カルテだと思い入職すると、紙カルテだった場合もございますので看護師の皆様においても、転職就職先の求人をチェックされる場合にも注意するようにいたしましょう。
医療機関によっては、電子カルテだと思い入職すると、紙カルテだった場合もございますので看護師の皆様においても、転職就職先の求人をチェックされる場合にも注意するようにいたしましょう。
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